2024年８月に大阪工業大学国際交流センターと国立台湾科技大学のEiA(Engineers in Action)チームが行った国際PBL(Project Based Learning)では、初めて地域創成問題を取り上げ、奈良県川上村の地域資源を生かして「環境に優しい石けんづくりとろ過実験」をテーマにワークショップを源流分校（旧川上東小学校）で実施しました。参加学生のリーダーは４月から川上村を複数回訪れて、石けんに混ぜる素材として現地で調達できる桜の花びらや、スギ・ヒノキのおがくず、廃材を収集。両校のメンバーを石けん試作、３D成形、パッケージデザイン、広報の各チームに分け、８月合同研修本番まで意見交換を繰り返し、サンプル試作、地元住民への広報など準備を行いました。ワークショップには地元の小学生と保護者や、川上村への移住を検討し見学ツアーに参加された家族など約30人が集い、川上村の自然の恵を再認識するとともに、住民自身がどこでも調達できる材料と簡単な知識・工夫だけで水汚染問題などの解決に資する生活の知恵を学ぶきっかけとなりました。2025年以降も同様の趣旨で地域のさまざまな課題を取り上げて活動を展開していきます。

＜　共創チャレンジって、いろんな団体と共に未来を創るビックチャンスやん！　＞ 〇●〇●〇●〇●〇●〇●〇●〇● 「木の子ども通貨｜mocca」を活用して、子どもが中心の、共創の輪を広げたい！ 〇●〇●〇●〇●〇●〇●〇●〇● 共創チャレンジは、個々が単独で挑むのではなく、「共に創る」ことを目指すチャレンジだと考えています。 moccaを通じて、子どもたちと一緒に“いのち輝く社会”を共に創っていただけるパートナーを募集しています！ ●moccaとは mocca［木貨｜モッカ］は、木でできた子ども通貨です。 お祭りなどのイベントに導入し、出店ブース運営、イベント運営、協賛企業のPRなど、大人のお仕事の"お手伝い"をしてmoccaを稼ぎます。 ●moccaの共創 moccaで最も大切にしていることは、子どもと大人（＝社会・地域・企業）の繋がりです。 ただ、moccaは単なる道具にすぎません。 大人との繋がりを作るためには、たくさんの大人（＝企業・自治体・大学・非営利団体…）と共創する必要があります！ 共創パートナーの皆さん、よろしくお願いいたします！ ●なにを共創支援したらいい？ 共創パートナーの方は、趣旨にご賛同いただけたら、まずはパートナー承認をお願いします！ 具体的に何を支援していただき、共に創り、子どもたちに届けるか、一緒に考えさせてください。 そして、子どもたちのお仕事機会を提供する協賛支援、 さらに、ｍoccaCard（※）作成支援もございます！ （※）moccaCard moccaCardとは、「企業のCSR活動」や「自治体の公共政策」などをわかりやすくまとめたチラシです。 moccaのお仕事のひとつとして、子どもたちは来場者にチラシ配りをします。 SDGsの具体的な取り組みを子どもたちが学び、またイベントで来場者に伝えることがmoccaCardの役割です。 ●moccaの仕組み 5分間の"お手伝い"をすると、mocca1枚を報酬として渡します。 子どもたちはイベント内で、mocca1枚=100円としてお買い物することができます。 「5分100円…？高っ！」ありがとうございます。いろんな仕掛けがあります。詳しくは、直接お話させてください。 ●moccaのこだわり 木は地域の木材！ 例えば、吹田市であれば万博記念公園の間伐材を使っています。 そして、大工さんに手で切っていただき、 就労支援B型の方々に、1枚1枚レーザー刻印していただいています。 （いつも、ありがとうございます！） このこだわりが、温もりとして子どもたちに届いてほしい！ ●moccaの理念 子どもたちに届けたいメッセージは３つあります。 ①お仕事をする喜び ②自発的行動力 ③大人との接点 ①は、「助かったよ、ありがとう！」 -お金の温もりを感じること- お仕事の本質的なやりがいと、お金を自由に使う喜び。 ②は、「僕は、私は、これがしたい！」 -子どもらしく、自ら考えて行動すること- moccaに夢中になると、子どもたちは自ら学びを深め、自発的に行動するようになります。 ③は、「頑張ったね、応援してるよ！」 -"見知らぬ"大人との接点を作ること- moccaを通して、"見知らぬ"大人から子どもに話しかける機会を作ります。 子どもたちの頑張りを親や地域の大人が見守る、そんな温かみのある空間です。 （③が一番大切にしている理念です） ●moccaが目指す「いのち輝く社会」 ＊＊＊ 働くことに喜びを持ち 子どもが子どもらしく生き 人と人とが繋がる。 ＊＊＊ そんな社会を目指します。 それは、「古き良き昭和」の日本社会だと考えています。 そして、昭和を象徴するイベント「EXPO'70」と、その開催地「吹田市」。 moccaは、共創パートナーである吹田市との共同事業として、 EXPO'70からEXPO2025へと時空を超えて、 "地域"と"万博"の魅力、そして"いのちの輝き"を子どもたちに伝えていきます。 ●ｍoccaで地方創生 moccaをイベント開催日だけでなく、日常から地域で「稼げる・払える」仕組みを広げ、 地域に根ざしたコミュニティを作り、子どもたちの郷土への愛着を育みたい…！ 2025年3月にとある自治体と連携して実施予定。お楽しみに！！ ●moccaを全国、そして、全世界へ。 全国のお仕事体験事業者さん（本来、競合ですが！）と共創し、理念を共有し、 そして、「木の子ども通貨」を活用していただき、 「子どもの通貨」として全国に広げ、 働くことに喜びを持ち、 子どもが子どもらしく遊べて、 地域の大人が子どもを見守り、 郷土愛溢れる、 もっと、もっと…、 温かみのある社会を作りたい。 そして、この運動を全世界へ。 みなさんの共創をお待ちしております！ ●さいごに TEAMmocca代表は、自然が大好き。 主な活動は「親子自然体験イベント」。 子どもたちからは、「かっちゃん」と呼ばれています。 これまで、60回以上のイベントを開催してきました。 イベントの理念は「家族のかけがえのない思い出を作ること」。 その想いから生まれたのが、moccaです。

万博の開催地である、大阪の歴史を貫いてきた民衆文化の一つである、河内音頭。 その源流である交野節は700年前から連綿と今日まで続いている。 音頭や文化は伝承で、人と人とがつながり、次世代へと繋がってきたものである。 今回の万博では「いのちかがやく未来社会のデザイン」というテーマで、大阪の民衆のいのちをつなぎかがやかせてきた河内音頭の歴史に来場者がイマーシブすることで、改めて、未来に向けて変わり続ける不変的ないのちのあり方を感じる機会にしてもらいたい。

持続可能型社会・バイオエコノミーの実現にむけて、微生物反応等を用いたバイオものづくり（※に補足説明）に寄せられる期待は大きいものがあります。既存バイオ企業はもちろん、新興ベンチャー等の参入により、新規バイオ由来製品（バイオ技術で作られる食品、化成品、燃料、医薬品など）の社会実装例が積み上がっていく事が期待されています。一方で、バイオ生産技術の開発は、非常に複雑な事象を扱うが故の困難が多く、現場の経験則（匠の技）に頼ってきた面も手伝って、特に新規参入者にとっては長い期間を要しがちです。 “産業のバイオ化”の加速に向け、これら産業界の共通課題を解決するために必要と考えられる事柄（最適化期間を短縮する仕組みとしての設備、試作支援、人材育成、自動化、省力化）について、“大阪工業大学バイオものづくりラボ”では新しいスキーム（未来をつくる技術・つたえる技術・まもる技術）の開発・社会実装に挑戦しています。 ※バイオものづくりとは、古くは醸造や発酵食品の製造、近代では各種アミノ酸や抗生物質や抗体医薬などバイオ医薬品、バイオプラスチックなど化成品の製造に用いられてきた培養工学の技術を活かした新しいモノづくりの総称です。ゲノム編集技術など微生物や細胞を自在に加工する技術の著しい発展に伴い、昨今はその実現が近づいてきました。バイオものづくりは既存の化学プロセスに比較して、二酸化炭素排出を抑えられる環境調和型プロセスとなることが期待されるため、環境保護、エネルギー確保、食糧難への対応などの観点から21世紀前半に実現すべき技術として非常に期待され、産業界では生産技術のバイオ化（転換）が課題と認識されています。

「淀川クリーンキャンペーン」として、学生・教職員や、地元の小学生、地域の方々とともにプラスチックゴミの回収など、淀川河川敷の清掃活動を毎年行っています。今後は他の大学、企業、団体、自治体とも連携し、清掃活動の輪を広げることで、シンボルである淀川河川敷の景観を守ります。

本プロジェクトは、廃校になった小学校を、地元の吉野杉をふんだんに使用し、無機質なコンクリートの校舎から、木の香りとぬくもりを感じられる環境教育センターや災害避難拠点・住居にリノベーションさせる試みです。リノベーションを行なう際の基本方針は下記の４点です ・かつての小学校の良さはや思い出は可能な限り伝承する ・地元の川上産吉野杉を効果的に使用する ・学生たちが主体的に設計・施工できるものとする ・メインテナンスが容易な設計であり納まりである 企画からはじまり、設計、施工、コスト管理、メインテナンスの実行まで、ものつくりに関わるすべてプロセスを村の大工さんや教員の指導を受けながら学生たちが行なっています。

都市空間での水辺の価値をデジタル技術を用いて再発見し，水辺環境と共存するウェルビーイングな社会を構築していくことにチャレンジします．

生涯スポーツを通じて地域住民の方々の健康の保持・増進に貢献したいと考えています。 近年、スポーツは「見るもの」から「実践するもの」へと変わり、さらには生涯体育の一環として関心が寄せられています。しかし、適切な指導を身近に受ける機会が少なく、また利用できる体育施設も限られており、まだまだ気軽にスポーツが楽しめる状況とはいえません。本校では、学園の教職員、体育クラブの学生、その他経験豊かな指導員が直接指導を行い受講生全員が楽しく体を鍛えながら正しい技術を身につけることを目的に、スポーツ教室を開設し、スポーツを楽しみながら適切に継続する機会の提供を行います。

食の安定的な提供のために、過疎化や少子化のもとにあっても人とロボットがIoT(CPS)を通じて協働することで持続可能な農林業を支援するスマートシステムの実現を目指す

私たちが進めているチャレンジは、「淀川学」という教育カリキュラムで「持続可能な開発(社会)」の実現に必要な素養を持つ学生を育み、それによって「持続可能な開発(社会)のための教育」に貢献することです。 　私たち人類が科学・技術を行使したり資源・土地を開発したりする際、「持続可能な開発(社会)」について考慮することは、現在そして未来の地球にとって極めて大切な行動です。また、「持続可能な開発(社会)」の考え方を理解するためには、「人と自然との関わり合い」について学び、そして理解する必要があるといわれています。つまり、持続可能な開発(社会)における技術者は、高度な専門知識や技術を持つだけでなく、地球や世界を視野に入れるとともに環境共生に配慮できる豊かな人間性を持つことが求められているのです。このことは、私たちが地球市民として地球に生きる場合も当てはまることです。 　大阪工業大学で開講されている「淀川学」では、淀川や淀川流域あるいは淀川から発想される様々なテーマに関する学びをベースに、「人の営みと自然との関わり合い」について考えます。また、「淀川学」は文系や理系といった分野にこだわらず、人文学・社会科学・自然科学・科学技術などの様々な視点(専門が異なる6名の教員)から淀川や淀川流域について学びます。例えば、現在は地形・地質、生物、倫理、社会、歴史、科学技術の視点から淀川や淀川流域あるいは自然について理解します。そして、多様な分野が有機的に繋がりながら社会を構成していることを認識することによって、視野の広い学生を育むとともに、多面的に考えることの重要性も理解します。さらに、「淀川学」の学びが単に河川や流域の理解にとどまらず、その理解が世界に向けた視点を育むベースになることもめざします。

ロボットに人をやさしく救助するためのアイデアを組み込んだ災害現場などの環境で活躍するレスキューロボット（4 分の1 スケール）についてロボットプロジェクトチーム（学生主体）で開発に取り組んでいます。チーム活動の一環として、レスキューロボットに必要な探索、救助、遠隔操作技術の提案とアイデア紹介のため、2023 年8 ⽉に神⼾市サンボ―ホールで実施された「レスキューロボットコンテスト」（阪神大震災を体験した神⼾で神⼾市ならびにレスキューロボットコンテスト実⾏委員会の主催）に参加し、レスキュー工学大賞と「ベストロボット賞」、「消防庁⻑官」、「ベストテレオペレーション賞」等を獲得できました。 また、2024 年1 ⽉に競技参加チーム（大学、社会人有志）5 チームでの技術交流会を梅田で開催し2023 年12 ⽉には新潟市で開催された計測自動制御学会のシステムインテグレーション部門において大学、研究者に向けて概要報告を⾏うことで広く周知をはかっています。 現在リアルサイズではなく4 分の1 スケールのロボットで開発・実践していますが、その理由は主に資金面での制約が大きく、大学だけではリアルサイズでの社会実装は困難なのが実情です。というのも、災害発生頻度は予測困難な面もあり、採算性の面で企業の市場参入もハードルが高いのが実情です。とはいえ、世界においても有数の災害多発国である日本が、減災の観点から、緊急時の備えの一環として多様なレスキューロボットを社会実装することは日本に限らず世界に対しても喫緊の課題とも言えます。 リアルサイズへの展開には大学だけでは困難な面もありますので、共創を希望される有志（団体・個人）とともに大いなるチャレンジにしたいと思います。

大阪の河川の水質は昔に比べ、格段の改善が見られています。しかし、大阪湾を含む瀬戸内海の環境は、この40年間改善が見られていません。応用化学研究部では、大阪湾に流れ込む淀川の水質調査を行なっています。この調査は、40年に及び、大学の学園祭や河川NGOの集まりである寝屋川流域ネットワークでポスター発表を行ない、機関誌「桜花」で報告を行なっています。これらの活動を自治体や淀川河川流域で同様な活動を考えているNGO・NPO団体、大学、企業と連携し、活動の輪を広げることで、市民の環境意識の向上につなげていきます。