関西学院大学

共創パートナー

2021.10.06

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法人・団体の概要

関西学院大学は14学部14研究科から成る総合大学で、兵庫県西宮市の西宮上ケ原キャンパス、西宮聖和キャンパス、同三田市の神戸三田キャンパスの3キャンパスを中心に、約25,000人の学生が学んでいます。  本学の将来構想を示す「Kwansei Grand Challenge 2039」では、教育理念を「世界的課題の解決に挑む『強さと品位』を持った人間を育てる」、大学教育のビジョンを「社会や世界に貢献して『真に豊かな人生』を送るための基盤を創る」と定めています。世界をよりよいものへ変革するための国際目標であるSDGsへの貢献は、本学の理念やビジョンの達成度を測る指標の一つともいえ、長期戦略の主要な柱の一つとしてSDGsへの貢献を掲げています。

法人・団体の所在地 国/地域

日本 兵庫

創出・支援したい共創チャレンジ

学生・生徒が主体となるチャレンジを支援します。具体的には、SDGsに関心の高い本学学生の集う学内プラットフォームを形成し、そこに集う学生・学生団体が学内外と様々に連携しての共創チャレンジを大学として支援していきます。

学生プラットフォームを主軸に、プラスティックゴミ削減に向けたマイボトルの開発やカーボン・ニュートラル達成にむけた取り組みなど、様々な分野における学生の主体的な取り組みを支援する予定です。

提供できるリソース

情報発信・PR大学および各学校のホームページや広報媒体、同窓組織、校友会 等
フィールド学生が学ぶ主要キャンパスである西宮上ケ原キャンパス、神戸三田キャンパス、西宮聖和キャンパスの各キャンパス等で、大学生の正課・正課外での活動の展開が可能。
ネットワーク・社会連携等で開発したネットワークへのアクセス 
・本学の教育プログラム等で構築した海外ネットワーク

支援したい地域

学生が学ぶメインキャンパスのある兵庫県西宮市(西宮上ケ原キャンパス、西宮聖和キャンパス)、兵庫県三田市(神戸三田キャンパス)はもちろんのこと、本学教員が研究や地域連携等のつながりを持つ近隣の市町村等と連携し活動を展開します。

大阪・関西万博テーマとの関わり

本学のスクールモットー“Mastery for Service”は、「奉仕のための練達」と訳され、隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛えるという関学人のあり方を示しています。Mastery for Serviceの思想は、「誰一人取り残さない」SDGsの理念と共通しており、大阪・関西万博の掲げる「いのち輝く未来社会のデザイン」にも通じています。本学は様々な取組を通じてSDGsの達成に貢献するとともに、ミッションである「”Mastery for Service”を体現する世界市民の育成」を実現していきます。

支援している共創チャレンジ

  • 「播博(ばんぱく)」~持続可能な織物産地をめざして~

    「播州織産地博覧会(播博 ばんぱく)」は、兵庫県西脇市・多可町を中心とした地場産業「播州織」をテーマにした産地イベントです。イベントの特徴は、播州織の担い手自らが生地を販売し、織物産業全盛期の面影を残す西脇市のまちなかエリアの空き店舗や空き地を利用したまち歩きスタイルであることです。 産業構造の変化に伴い、日本の織物産業は大変厳しい状況にありますが、播州織は国内随一の生地産地として、培ってきたものづくりの技術や気概も持った職人など集積の強みを生かし、持続可能な産地を目指した様々な取組が進んでいます。 地場産業の未来を創造する播州織の進取果敢な取組とともに、産地の持つ魅力を国内外に発信することで、播州織の可能性を高めてまいります。

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  • ko-do 神戸の鼓動、行動にうつすチカラ。

    Re.colab KOBE(関西学院大学の学生団体)は神戸市、朝日新聞社と連携し、世界中が注目し、取り組み方を模索しているカーボンニュートラルや生物多様性につながる環境保全活動を行っています。 具体的な活動は以下のようになっています。 ・耕作放棄地の再生活動を通じて、日本に古くから伝わる持続可能な社会モデル「里山」を再構築。再生した畑で作物を作りながら、里山に存在する希少動植物の保護や調査も実施する。 ・新たな二酸化炭素吸収源として世界中で研究が進む「ブルーカーボン」を推進。海では吸収源となるアマモの育成・拡大に取り組む。ため池が多数散在する神戸の特性に合わせて、国内初となる淡水でのブルーカーボンにも挑戦している。 ・里山周辺の過疎地域における空き家再生プロジェクトを通じた地域の拠点づくり。 自分たちと次の世界をともに作ることになる小学生、中学生、高校生に、自分たちが活動を通じて得た知見を伝えるため、神戸市の教育プログラム「出前授業」として伝える準備も進めている。漁協などの地域団体、環境保護をするNPOとも連携しながら取り組む予定です。

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