中高生のための朝日SDGsジャーナル

共創チャレンジ

2022.01.01

法人

チーム名朝日新聞SDGsジャーナル事務局
共創メンバー菊池 香、松本 恵一、石川 拓磨、小林 篤弘、末松 学史、瀬霜 翔、大原 孝仁、林 佑樹、日高 一成、中村 正樹、水道 哲弘、前田 健太(朝日新聞社メディア事業本部)
主な活動地域日本
活動テーマこども、子育て、教育、次世代育成 / 科学技術、バイオテクノロジー / 安全・防犯、セキュリティ / 健康・医療(ライフサイエンス、ヘルスケア) / 感染症対策 / スポーツ / 食 / 文化・芸術(アート) / エンターテイメント / 音楽 / 観光、インバウンド / 地域活性化 / 海洋、水 / 生物多様性、自然環境、生物 / 農業、林業、水産業 / 工芸 / ものづくり、サービス / 生活用品、ファッション / コミュニティ・まちづくり、住まい / 環境、エネルギー / 循環型社会、サーキュラーエコノミー / 防災・減災 / ダイバーシティ、インクルーシブ / 宇宙 / モビリティ、交通 / ロボット、AI / 働き方改革、健康経営、ワークライフバランス / 金融、Fintech / Society5.0 / DX(デジタルトランスフォーメーション) / 海外支援・協力、国際交流 / 人権 /

私たちの共創チャレンジ

「中高生のための朝日SDGsジャーナル」は、2030年の社会の主役である中高生が、「持続可能な開発目標(SDGs)」について親しみやすく、より深く学ぶための教材です。新聞サイズのブランケット版で発行する新聞教材と、SDGs学習ふせん「ペタッとSDGs」で構成され、本教材を使用したワークショップに取り組むことで、生徒の皆さんが社会の課題を「自分ごと」として捉える習慣を促します。全国の中学校・高校に無料でお届けする取り組みで希望する学校の申し込みを特設サイト(https://www.asahi.com/ads/sdgsjournal/)から受け付けています(※期間を設けて応募受付をしております。配布期間については事務局までお問い合わせください。)。

未来への宣言

朝日新聞社は「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向け、読者のみなさまとともに考えるプロジェクトに取り組んでいます。特に、2030年までのSDGsの目標達成には、「企業と若者のアクションがカギになる」といわれており、2030年以降の主役である現中高生が、SDGsを「自分ごと化」できるきっかけづくり、体験・学習できる施策で、単年で終わることのない、SDGs達成に向けた新しい取り組みにしていきます。

きっかけ

文部科学省は、新学習指導要領(中学校は2021年度、高校は2022年度から実施)において、「様々な情報や出来事を受け止め、主体的に判断しながら、自分を社会の中でどのように位置付け、社会をどう描くかを考え、他者と一緒に生き、課題を解決していくための力」が必要としています。私たち朝日新聞社は、報道を通してSDGsにつながる幅広いテーマを提示しつつ、読者のみなさまとの双方向の関わりを模索してきました。今回企画した「中高生のための朝日SDGsジャーナル」は、様々な記事をもとに生徒たちがSDGsの基礎から最新情報までを学ぶとともに、「未来のありたい姿」を自分で考え、仲間と対話する教科横断的なワークショップのツールとしても役立つように構成しました。
考える、意見をまとめる、誰かに伝える。そうした体験は、生徒たちの思考力、判断力、表現力の向上につながります。また新聞を読むことで養われる情報リテラシーと、社会の課題を“自分ごと”として捉える視点は、「持続可能な社会の創り手」にとって不可欠なものといえるでしょう。教育現場で広くご利用いただけましたら有難いと考えています。

取組の展開

今後展開したい地域・方法全国の中学校・高校で本教材を使用いただけるように、PR活動に努めてまいります。また、一部学校では出張授業も実施する等、学校の先生方や生徒の皆さんの「ためになる教材作り」も目指し、若者・先生・企業が一緒になって社会課題を考えるプロジェクトとして拡大していく予定です。
共創を希望する方々・SDGs教育を通じて主体的に考え、行動する中高生を育てていきたいとお考えの教職員のみなさま
・次世代(中高生)に自社や業界のSDGsへの取り組みへの理解を深めてほしいとお考えの企業・団体のみなさま

大阪・関西万博のテーマとの関わり

大阪関西万博が掲げる「いのち輝く未来社会」の実現に向けて、次世代の中核を担う中学生・高校生の「主体的に考える力」を磨く点に寄与したいと考えております。

SDGsとの関わり

SDGs活動に取り組む企業・団体と未来社会を生きる次世代の学生らとの対話によって、世代間分断を解消していきます。また同世代とワークショップなどを実施することで、多様な意見を受け入れられるよう、お手伝いします。

問い合わせ先

朝日新聞SDGsジャーナル事務局(朝日カルチャーセンター内)

sdgs-j@asahiculture.com