日本WHO協会

共創パートナー

2022.02.03

グローバルでつながろうプロジェクト

WHO憲章で謳われている「健康」の理念に共鳴し、SDGs-3(健康とウェルビーイング)の目標に関係する活動を実施する関係団体との共創活動を行っていきます。
国内外の健康に関する活動について、当協会の会員企業や団体、専門家とつながりを活かした共創の促進や、ウェブサイトや機関誌、メールマガジンで取組を発信することを通じて、共創チャレンジの創出や支援につなげていきたいと思います。

未来への宣言

WHO憲章で謳われている「健康」の理念に共鳴し、SDGs-3(健康とウェルビーイング)の目標に関係する活動を実施する関係団体との共創活動を行う。

きっかけ

世界保健機関(World Health Organization:WHO)は1948年4月7日に、すべての人々の健康を増進し保護するため互いに他の国々と協力する目的で設立されました。
WHO憲章において、健康の定義として、病気の有無ではなく、肉体的、精神的、社会的に満たされた状態にあることを掲げ、 人種、宗教、政治信条や経済的・社会的条件によって差別されることなく、最高水準の健康に恵まれることが基本的人権であると謳いました。
 日本WHO協会は1965年に設立され、保健医療分野の国連専門機関であるWHOが実施している活動や有益な情報を多くの人たちに知っていただくという活動を行ってきました。2012年に公益社団法人となりましたが、日本WHO協会はWHOの日本支部ではなく、WHOの理念に賛同し、WHOとの連携のもとで国内外において健康増進活動を行っている民間の法人です。
世界の人びとの健康を守るために地球市民の一員として、WHOをはじめとする国際機関、国、地方自治体、企業、団体、NPO/NGOなどと協働しつつ、だれひとり取り残されない「持続可能な開発目標(SDGs)」の目標達成をめざして活動しています。

創出・支援したい共創チャレンジ

国内外の様々な健康やウェルビーイングに関する課題に対して、人材育成や情報発信の取組を通じて解決に向けた支援を実施していきます。
 具体的には、グローバルヘルスに関する諸問題について、参加無料で自由闊達に議論ができる場『関西グローバルヘルスの集い(KGH)』を提供しているので、発表者や参加者とともに共創チャレンジ、共創パートナーとの「共創」に向けた協働を行うことも可能です。また、機関誌『目で見るWHO』や月間ビュー数10万超あるホームページなどを活用して健康やウェルビーイングに纏わる共創チャレンジの斬新な取り組みを広く国内外に発信できます。このように、当協会の持つネットワークや人材、広報ツール等を通じて、活動を創出、支援していきたいと思います。

提供できるリソース

人材会員や専門家及び当協会の活動をサポートしている方々との協働ができます
ネットワーク会員企業・団体や専門家とのつながりを活かした共創活動が可能です
情報発信・PR12万PV/月のWebサイト、年4回発行の機関誌「目で見るWHO」、配信数5200のメルマガを活用したPRができます

今後の展開

今後展開したい地域アジア太平洋地域・アフリカ・日本国内
共創を希望する方々活動の意義を共有し活動資金を助成していただける団体。グローバルヘルスに取り組む団体。

大阪・関西万博のテーマとの関わり

大阪からグローバルヘルスについての発信を行い、関係組織、団体と一緒に、アジア・アフリカに活動範囲を広げてゆく。

SDGsとの関わり

WHOでも提唱している活動

日本WHO協会

日本WHO協会は、国際連合の専門機関である世界保健機関(WHO)の行っている活動や情報を多くの人びとに迅速かつ適切に伝えるという設立時からの使命を担っています。
また、民間企業、病院や大学や研究所、NGO/NPOなどの市民社会とのネットワークを強化するとともに、海外に羽ばたこうとしている若い世代の育成にも注力していきたいと考えています。

お問い合わせ先

団体・所属:日本WHO協会

担当者名:木下 英樹

メール:kinoshita@japan-who.or.jp

現在の活動地域は国名で選択する必要があり、日本としていますが、ラオス小児外科プロジェクトなどアジア太平洋地域での活動も行っています。