女性の社会進出を後押しするため女性オペレーターが中心になって、長距離飛行の可能な高性能電動VTOLドローン「QUKAI FUSION　フラミンゴちゃん」によるスムージー配送にチャレンジします。またVTOLドローン配送の技術を広めるため、宮古島で垂直離発着型固定翼機の操縦技術が習得できるスクールを設立することにより、地元大学生などに挑戦しやすい環境を作り次世代のオペレーターの育成に挑戦します。

　奈良時代より千年以上にわたり鹿を大切にし続けてきた歴史の積み重ねが、現在の人と鹿が共生する世界でも珍しい文化を産みました。この文化を守っていくため、我々は鹿の保護活動を行っています。人と鹿が近い距離感で暮らしているため様々のトラブルが起きます。そのため、人には鹿の生態を知っていただくための啓発活動を行っています。鹿に対して、春には母鹿が強い母性本能から人に攻撃的になるため出来るだけ妊娠鹿を保護し鹿苑という保護施設内で出産させます。秋には発情期の雄が角で人や鹿を傷つけないように角きりを行っています。また、交通事故などにより傷ついた鹿や病気の鹿の治療を行うと同時に、人には安全運転に務めていただくようお願いをしております。他にも、公園に落ちているゴミを鹿が誤って食べ胃にビニールゴミがたまってしまう問題や、鹿が原因で人がけがをする人身事故などがあり、公園の清掃やパトロールなど我々は日々活動を続けております。

山﨑プラント㈱水島営業所が取り組む「小さなことからコツコツと」活動は日頃の生活の小さな事から誰でも、いつでもはじめられる活動です。たとえば、コンタクトレンズのプラスチック容器、ペットボトルのフタ回収など、小さな事からコツコツを行ってもらい、習慣化して、3R活動に弊社メンバーに参画してもらっています。またゴーヤの育成で緑のカーテンを作り、地球温暖化防止につながる活動を行っています。このようにSDGSの達成に知らず知らずに協力してもらい、小さな意識と行動で、個人から家族、会社、社会へと広がるきっかけにつながる活動を共創チャレンジとして取り組んでいきます。

自動車には、単なる移動手段としての側面と、私たちの人生を豊かにするという側面があり、技術革新により２つの側面は進化を続けてきました。 「走る歓びを提供したい」「安心・安全を提供したい」 私たちマツダグループはこれまでもこの想いを大切に、お客様へ「愛車」をお届けてしてきました. その「愛車」を持たない若者が増えてきた今、自動車に携わる仕事に従事し、自動車業界を盛り上げたいと思う若者を増やすために、当社の取り組みを自動車業界に広めていきます。 また、同じ想いを持った自動車業界の皆様と情報交換していくことで、新たな取り組みを生み出し、自動車業界全体を若者が輝ける環境へと導いていきます。

弊社オフィスの近くにある専門学校の学生が実習で作るパンを弊社社員向けに販売しています。 学生の皆さんに実際の販売に近い形で実習を行うことができる場を提供しています。 今後もこの活動を通して同じ地域にある「学生・学校」と「企業」を繋ぎ、「食」の世界で働くことを目指す学生の夢を応援し、学ぶことや関わってくれる人との繋がりの大切さ、相手を笑顔にすることの大切さを伝えていきます。 ぜひこの取り組みに共感いただける企業・団体の皆様と、学生が日頃の実習で学んだことを活かすことができる場を作っていきたいです。

　全国の環境学習施設では、3Rや生物多様性等、幅広く様々なワークショップを開催しています。 　中でも私たちのメンバーは、不要になった家電や製品を分解し、製品の仕組みや内容を自分の手と眼で確かめる「分解ワークショップ」というプログラムを実施しており、それは、科学技術（製品の仕組み・モノづくり）や環境学習（SDGs・リサイクル分別等）を同時に学ぶことができるプログラムなのです。 　このワークショップをみなさまに実際に体験いただき、ワークショップの楽しさや学び方をご理解いただきたいと考えました。そして、科学技術や環境教育のレベルアップのために、分解ワークショップだけなく、新たなワークショップを一緒に考え、体験的な環境学習の輪を広げてまいりたいと期待しています。

実践的なグローバルリーダーを育成するプログラムに所属している博士課程の学生グループが、現代社会が直面する様々な課題に挑戦していき、「新しいみらいのカタチ」を提唱します。 人文学、自然科学、社会科学、情報科学など様々な専門分野を持った学生が協働してプロジェクトを立ち上げ、それぞれの学術的視点を用いて共同研究として複合的な課題解決を目指していきます。産学共同等を通してただ研究として終わらせるのではなく、実践的な取り組みを行います。 博士を今後の国際社会で活躍する「実践者」とみなし、学生主体のプロジェクトを通してSDGs などに挙げられている課題に取り組んでいきます。

一人用モビリティ（車いす及び電動車いす）のトータルカスタマイズ。 1.自分の嗜好に合わせたカスタマイズ。 2.長期間使う上で必要なオプション機能。 3.自分のライフスタイルが変わる機能。 以上の1.2.3.の提供を通じて、人生と共に移動手段のQOL向上を目指します。 メーカーに関わらず、オプションをカスタマイズすることによって、一人用モビリティを自分の個性に合った「愛車」にすることができます。人生100年時代を自分の気に入る「愛車」と共に楽しむ。利用する人にも、介助する人にも、明るい未来を提供したいと考えています。

従来は廃棄することが当たり前だった食品系廃棄物等を素材として活用する弊社独自の技術【フリーブレンド工法】で、「必要なモノを不要なモノで作る」「要らないモノで要るモノを作る」ことを実現します。プラスチック100％の製品に替わる廃棄原料からの商品を生み出すことで、プラスチック原料の使用量を減らすとともに、当たり前のように処分されていた廃棄物を配合原料として有効活用し、環境問題を解決できる具体策として、プラスチックだらけの日々の生活の見直しに貢献します。

THE HERBLOOM（ザ ハーブルーム）は、ハーブをはじめとした自然の恵みを活かした環境に優しい商品を展開するライフスタイルブランドです。「ハーブ」と聞くと、手を出しにくいというイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。しかし、薬草でもあるハーブは古くから天然の薬として引き継がれ、多くの命を救ってきたとも言われています。 免疫力を上げる効果や、風邪の症状を緩和する効果などが期待されており、身体の調子を整えるものが数多くあります。 そんなハーブを日常に取り入れ、自然の存在を身近に感じながら心もからだも健康になっていただきたい。そんな思いで商品づくりを行っています。 商品販売だけにとどまらず、ハーブをはじめとした植物や自然に関心のある同じ思いを持つ方々と共に、イベント出店やワークショップを開催したいと考えています。THE HERBLOOMのプロダクト、また様々な企業、団体、個人の方々との共創により、「ハーブのある生活」をご提案し、豊かなライフスタイルの創造に貢献してまいります。

《水辺のターミナルタウンを目指して》 「水都大阪」といわれるほど、河川が行き交う大阪。 しかし、同じく水の都と称されるヨーロッパの国々のように、水上交通はあまり発達していません。 船での移動は、ゆったりと川から見るまちの景色を堪能しながら移動できるのが魅力です。 船が行き交う日常の風景を創り出し、大阪をもっと元気にしていきたい。私たちはそんな想いを持っています。 大正区は、大阪の交通の大動脈であるJR環状線、地下鉄の長堀鶴見緑地線が通り、 大阪市内の主要地点からのアクセスが良く、さらに船を使うとベイエリアまで30分以内で到達することが可能です。 電車と水上交通を組み合わせることで、ベイエリアへのアクセスがとても便利になる場所。 水上交通を発達させるうえで、これだけ好条件な立地は他にありません。 大正区を大阪市内とベイエリアを繋ぐ「水辺のターミナルタウン」として機能させるべく、 私たちは「川の駅」TUGBOAT_TAISHOを拠点に、様々なジャンルの方々と交わり「水辺」を軸とした多様な取り組みに挑戦していきたいと考えています。 例えば、 ・USJ、夢洲への定期航路開通 ・大阪市内の川の駅間での定期航路開通 ・新たなクルーズコースの運航 ・川を綺麗にするプロジェクト ・船上でのライブパフォーマンス ・川にプロジェクションマッピングを映し出すアートイベント などです。 大正区を「水辺のターミナルタウン」として機能させ、 大阪の水辺がもっと多くの人々に愛され、船がひとつの交通の“足”として利用される未来を目指します。

Re.colab KOBE（関西学院大学の学生団体）は神戸市、朝日新聞社と連携し、世界中が注目し、取り組み方を模索しているカーボンニュートラルや生物多様性につながる環境保全活動を行っています。 具体的な活動は以下のようになっています。 ・耕作放棄地の再生活動を通じて、日本に古くから伝わる持続可能な社会モデル「里山」を再構築。再生した畑で作物を作りながら、里山に存在する希少動植物の保護や調査も実施する。 ・新たな二酸化炭素吸収源として世界中で研究が進む「ブルーカーボン」を推進。海では吸収源となるアマモの育成・拡大に取り組む。ため池が多数散在する神戸の特性に合わせて、国内初となる淡水でのブルーカーボンにも挑戦している。 ・里山周辺の過疎地域における空き家再生プロジェクトを通じた地域の拠点づくり。 自分たちと次の世界をともに作ることになる小学生、中学生、高校生に、自分たちが活動を通じて得た知見を伝えるため、神戸市の教育プログラム「出前授業」として伝える準備も進めている。漁協などの地域団体、環境保護をするＮＰＯとも連携しながら取り組む予定です。