大阪で増加するインバウンド需要に対応できるよう、言語教育だけでなく、異文化理解を深める様々なワークショップやイベントを開催することで、地域の飲食店や販売店を言語・文化の面でサポートします。また、海外で活躍したい人達を、言語・文化の面で育成します。

森林環境を利用し，負のインパクトを与えてしまうトレイルラン大会を，参加ランナーと協賛企業が環境保全活動に参加するプラットホームにすることで，参加者が増えるほど，協賛企業が増えるほど，森林環境が豊かになっていく大会がFORESTRAIL HIRUZEN-SHINJOです．今後，この森林環境の利用と保全の好循環を，本大会の理念に共感する協賛企業を増やしたり，協業する事業者を増やしたり，トレイルラン以外のアウトドア・スポーツに拡げるなどして，さらに大きくしていきます！

岡山県真庭市が目指す、バイオマスエネルギーを活用した循環型の街づくりは、この30年でさまざまな実績を残し、「バイオマス産業杜市」としてバイオマス発電所やバイオマス液肥ブランドの開設など国内外から注目される都市となりました。2006年12月より産業と観光を融合した新たな観光の形として「バイオマスツアー真庭」をスタート。「SDGs未来都市」の選定後、「真庭SDGs・バイオマスツアー」へと内容をブラッシュアップさせ、SDGｓ活動、バイオマス関連、脱炭素取組、生ごみ資源化事業等、数パターンの見学コースを用意し、ツアーを継続、更なる魅力強化を実行中です。

「境界杭」の付加価値向上を常に目指します。コアコンピタンスである環境技術と地上の絶対位置である「杭/KUI」に現場情報を付加することで、杭に新たな役割を持たせます。杭に付加する情報（例えば位置情報や水位情報などのデータ）や杭の性能はECOと技術イノベーションにより探求します。大切な国土の財産を守り、国土情報インフラの役割を果たし、長年蓄積されたノウハウと高い技術力ともっていねいの基本精神（Motteinei、岡山弁) により、杭から始まる情報発信と情報の創造を世界へ広めていきます。

私たちが進めているチャレンジは、「淀川学」という教育カリキュラムで「持続可能な開発(社会)」の実現に必要な素養を持つ学生を育み、それによって「持続可能な開発(社会)のための教育」に貢献することです。 　私たち人類が科学・技術を行使したり資源・土地を開発したりする際、「持続可能な開発(社会)」について考慮することは、現在そして未来の地球にとって極めて大切な行動です。また、「持続可能な開発(社会)」の考え方を理解するためには、「人と自然との関わり合い」について学び、そして理解する必要があるといわれています。つまり、持続可能な開発(社会)における技術者は、高度な専門知識や技術を持つだけでなく、地球や世界を視野に入れるとともに環境共生に配慮できる豊かな人間性を持つことが求められているのです。このことは、私たちが地球市民として地球に生きる場合も当てはまることです。 　大阪工業大学で開講されている「淀川学」では、淀川や淀川流域あるいは淀川から発想される様々なテーマに関する学びをベースに、「人の営みと自然との関わり合い」について考えます。また、「淀川学」は文系や理系といった分野にこだわらず、人文学・社会科学・自然科学・科学技術などの様々な視点(専門が異なる6名の教員)から淀川や淀川流域について学びます。例えば、現在は地形・地質、生物、倫理、社会、歴史、科学技術の視点から淀川や淀川流域あるいは自然について理解します。そして、多様な分野が有機的に繋がりながら社会を構成していることを認識することによって、視野の広い学生を育むとともに、多面的に考えることの重要性も理解します。さらに、「淀川学」の学びが単に河川や流域の理解にとどまらず、その理解が世界に向けた視点を育むベースになることもめざします。

企業は日本人社員と高度外国人材の交流を奨励しますが、私たちが調査したなかでは、実情は社内コミュニケーションが不足し、高度外国人材が孤立感を抱くケースが見られました。 企業のトップは比較的そうした外国人材を気にかけ、声かけや交流機会を設けるなどしているにも関わらずです。 どうすれば、高度外国人材を孤立させず、社内で互いに積極的なコミュニケーションを取ったり、サポートし合えるようになるかを検討したなか、日本人社員に対して、自分は確かに会社の一員であるとか、会社は自分を認めてくれている、役に立っていると感じさせる取り組みを行うことが、実は、日本人社員の高度外国人材への受け入れ態度が改善され、円滑なコミュニケーションが社内で図られるための、初めの一歩となるとの結論に至りました。 そこで、食卓で思いを分かち合うプロジェクトに取り組みます。具体的な活動としては、社員食堂のメニュー名を「〇〇さん、◯◯成功しますようにラーメン」や「〇〇さん何々達成（仕事・趣味とか）おめでとうかつ丼！」等にして、社員同士がオープンに会話できるような土台をつくります。

(1)子どもや若い世代を中心に食の大切さを伝え、健康で豊かな生活を送ってもらいたい。 ・地域の食育イベント等への参加により、子どもたちが楽しく食について学べるゲームやクイズなどを行い、食の大切さを伝える。 ・学園祭等の機会を通じて、大学生に対し普段の食生活を見直して健康的な食生活につながるような普及啓発活動を行う。 (２)地域の特産物等の良さを伝え、環境にも優しい地産地消の推進を図りたい。 ・地域のスーパーやショッピングモール、飲食店等と協働し、地域の特産品を活用した料理レシピの開発や販売等を行う。

2024年3月30日（土）31日（日）に池田市駅前公園及び五月山公園にて、池田市及び北摂の交流やコミュニティの活性化、そしてEXPO2025を盛り上げるべく「イケダ万博」を実施します。これまで定期開催してきたグリーンマルシェを、北摂エリアとも連携して拡大。今後春は池田市にてイベントを定期実施。また北摂エリアの定期交流会議を実施。春はみんなでお花見をしながら、地域万博を楽しみ盛り上げましょう

日本人と外国籍社員が持つ、互いに異なる言語や文化風習を相互理解するための方法を、共創いただける方々と共に確立・発展させつつ発信していきます。 現在、社内転勤でインドネシアから来たスタッフは日本語学校への通学をサポート。また入寮時には生活習慣の指導や寮付近の案内、必要物資の購入も手掛けています。 外国人スタッフについては日本語の学習サポートを行っております。今後は出身国の紹介や簡単な単語をインタビューを通して社内に発信しコミュニケーションをとりやすくなるような取り組みを行っていく予定です。 日本人と外国籍社員のコミュニケーションに悩む皆様へ、当社での取り組み事例をSNSなどで発信してまいります。

未来社会を担う子どもたちにとって、子どもたちが主体的に学べる環境、 社会のあり方や自分自身の生き方について考える機会が必要となりますが、 現状、そこまで多くの機会があるわけではありません。 そこで、何よりも楽しく、子どもたちが主体的に学べる環境を提供できるよう 「AIを活用した学びの場」や「自ら進んで読書したいと思えるきっかけづくり」 などを創出していきます。 具体的には、【AIを活用したオリジナルの絵本の作成】や、 【元教員や教育大出身者が多数在籍する会社だからこそ実現できる 「教育×最新AIの学びの場づくり」】などに取り組んでいきたいと思います。

近年，地球規模での海水温の上昇や水質変化が引き金となって、天然に自生している海藻は減少し、海洋生態系に波及した海の砂漠化が深刻な問題となっています。このような背景のもと、私たち海藻ラボは、海藻と海のバクテリアの共生関係に着目した海藻の安定培養に取り組んできました。そして、現行の海面養殖とは全く異なる陸上での養殖システムを開発し、現在は通年的に２種類の食用海藻を陸上養殖しています。太陽と天然海水を利用することで、持続可能な最先端の養殖システムです。 日本の領海面積は世界6位で、近海には1,500種類もの海藻が自生しているといわれています。海藻は健康維持にとって重要なミネラルやビタミンを豊富に含むことから、日本では海藻を習慣的に接収する食文化を古くから築いてきました。そのため、昨今の環境変化により減少を続ける海藻資源を安定生産し、豊かにすることは、国内マーケットを活性化するだけでなく、日常的に海藻を食するアジアの国々をはじめ、近年、健康食として海藻が注目されている欧米など、世界の食と健康に貢献できるチャレンジです。 一方、海藻は、光合成により大気中から海水に溶け込んだ二酸化炭素CO2を吸収して成長するため、海藻そのものが優れたブルーカーボンです。海藻のCO2を吸収する能力は高く、年間の人為起源CO2排出量の約30％を吸収するといわれています。最近では、CO2の増加により、気温や海水温の上昇だけでなく、CO2が海水に溶け込むことで引き起こされる海の酸性化も問題化しています。そのため、環境変化に対応した新たな海藻養殖技術の開発やそのシステムの拡充は、豊かな食生活を実現するだけでなく、持続可能な社会や環境の再生に寄与します。

過去の説明会 動画アーカイブは、こちら（企業向け→https://youtu.be/9WXIdikd9ZA　アカデミア向け→https://youtu.be/Uaoc3hZ38QU） DOICの詳しい取り組みや説明資料は、こちら（https://bunkashihon.jp/doic/） 〈取組みの役割〉 デジタル空間「EXPO COMMONS」の特性を生かし、会期前から万博機運を盛り上げ、万博のリアル会場の来場者の増加、ひいては、万博を通じた日本の訪問者の増加を目指します。 〈ターゲット〉 日本の大学等の教育機関で行っている教育、文化、スポーツ、科学技術等に関する情報を世界に向けて発信し、SDGsに向けた活動を行っている世界の企業等と力を結集し、社会の一員としてSDGsの目標達成のために貢献をする『共創エコシステムの構築』を目指して、取り組んでいきます。 また、活動に「DAO」を取り入れ、未来型のオープン・イノベーションの在り方を検証する「社会実験」を行います。 〈特徴・仕組み〉 ”国内外の大学・研究者連合”と”企業・官庁＆自治体・文化人＆市民”とが協働で『デジタル・オープンイノベーション・キャンパス（以下、「DOIC」という。) 』を設け、様々なコンテンツをデジタル空間上に企画・展示し、世界中の人と有機的なネットワークを形成していきます。　 アカデミアは「DOIC」の企画・運営・コンテンツの提供等の点で貢献し、企業は「DOIC」に設立・運用に必要な資金、製品、サービスの提供等の点で貢献することで相互に相補的な役割分担を基礎にして「DOIC」の設立、運営を目指します。