共創チャレンジ
共創チャレンジ一覧
自分たちが描くワクワクする未来の実現のためのアクション
2023.03.20
伝統的工芸品が彩るミライ
私たちのライフスタイルを支える生活製品。消費者の価値観やライフスタイルが時代とともに変化する中、市場には安価な商品が溢れ、伝統的工芸品関連の産業は市場で押されている状況です(平成10年度から令和2年度にかけて、生産額で約70%、従業員数で約50%減少)。伝統的工芸品には独特の魅力があるものの、これを十分に消費者に届けられているのか、手を伸ばそうとした時に手に届く場所に置かれているのかというと、そうはなっていないと考えています。そこで、中国経済産業局では、伝統的工芸品が持つ価値を身近に感じ、手にとってもらい、長く受け継がれてきた伝統や技術を共に紡ぎ、彩りのある未来につなげるということを共創したいと考えています。
2023.03.20
阪南の海・大阪湾の環境を守り、次世代につなげる『阪南セブンの海の森』づくり
一般財団法人セブン-イレブン記念財団と、共創パートナーであるSDGs未来都市に選定された阪南市は、2018年~2028年の10年間の協定を結び、西鳥取漁港西海岸、下荘漁港西海岸、尾崎漁港西海岸を活動場所に、アマモ場の保護保全活動と沿岸清掃活動を行う『阪南セブンの海の森』プロジェクトを地域の方々とともに取り組みます。 また、次世代の子どもたちに、自然豊かな阪南の海・大阪湾の環境を継承するため、この活動を多くの方に知ってもらい、大阪・関西万博を機会に万博会場に近い阪南市の海・大阪湾の再生をさらに推進するとともに、大阪・関西万博の機運醸成につなげます。
2023.03.20
Meccha Gourmet & Groove Expo in Osaka
音楽フェスの企画・運営を行う一般社団法人UMF/学生団体UMFと、様々な場所でフードフェスを行う日本の食まつり実行委員会がそれぞれの強みを融合し、共創に取り組んでいる食と音楽の博覧会。一般的な食イベントでは「食べること」だけが目的となりやすく、目的以外のコンテンツとの偶発的な出会いをつくることが難しかったが、エンターテインメント的空間・手法を取り入れることにより、「楽しい!」から未知への1歩目を踏み出したくなる導線をつくれるようになります。この取り組みを通じて未知の世界にも楽しみながら、触れてみたくなる仕掛け作りを開発して参ります。
2023.03.20
#政を祭に
一般社団法人UMFの手がける「#vote_forプロジェクト」は日本における選挙の低投票率(48%:2019年参院選)という課題に対して、「#政を祭に(マツリゴトをマツリに)」をコンセプトに日本の選挙をお祭りのように参加したくなるものに変え、選挙投票率の向上を図る取り組みです。 投票を行うと様々なモノやサービスが無料/割引になる「選挙キャンペーン」を飲食・小売店などをはじめとした全国で約250店舗のプロジェクト提携者の方々と行っています。 また、一般社団法人UMFでは投票日当日には「投票を行うと無料で楽しめる音楽フェス」も開催しており、より熱狂を生み出す仕組みをつくっています。
2023.03.20
鶴見区から大阪・関西万博を盛り上げていこう!!
鶴見区は、平成2年に「国際花と緑の博覧会」を開催した鶴見緑地が区内にあることから、現在もレガシーとして存在し、万博を身近に感じられる環境にあります。 そこで、区内の大型商業施設、集客施設、企業等の皆さんに万博関連の展示等の場所を提供いただいたり、万博の機運醸成につながるグッズなどの素材や機運醸成に向けたアイデア等をお持ちの方から提案いただいたり、多くの皆さんの知恵を持ち寄って、万博の意義や進捗状況をPRすることで、区民の皆さんの大阪・関西万博に向けた期待感を醸成し、興味、関心度の向上につなげていきたいと考えていますので、一緒に大阪・関西万博を盛り上げていきましょう。
2023.03.16
障がいを持った子供たち 生きづらさを抱えた子供たちが メタバースと共に成長、自立することを目的とし、仮想空間で社会経験を積む未来型プロジェクト
ハンデを持つ子、生きづらさを抱えている若者を大阪・関西万博で世界に大きく発進される「バーチャルな世界」での社会活動の中でサポートをしていく取り組みです。メタバースの中で個性を磨き、社会経験の場を提供する事で、リアル社会で自分を出せない若者にきっかけを作ってあげる事が私達プロジェクトスタッフの役割です。このリアル社会で、自分の魅力が見つけられずに悩む若者を好きな自分になれるよう全力で応援します。 子供達の個性に光を当て1つの事をやり遂げるという経験の場をメタバースで提供します。 超高齢化社会に突入している日本を支えるには、これまでリアル社会では自分が出せず光が当たらなかった人達をメタバースという選択肢の中で、労働人口にしていく。そして将来、この日本の超高齢化社会を障がいを持った方達が労働者として税金を納めるまでに成長していく未来社会を目指します。