大阪・関西万博の持続可能な未来を目指すビジョンと共鳴し、我々のイベント・フェスティバルの主催に対しても環境負荷の最小化を追求しています。我々が進める「サスティナブルカップProject」は、使い捨てプラスチックカップを撤廃し、リユーザブルなエコカップのみを使用することで、フェスティバルの環境影響を大幅に減少させる試みです。この取り組みを通じて、来場者の方々にサステイナブルな取り組みに実際に触れる機会をつくり、みんなの意識を高めることが目的です。 大阪・関西万博の開催を契機として、このプロジェクトをさらに拡大・発展させることで、多くの人々に持続可能な未来の重要性を伝え、一緒に新しい時代を築いていくことを目指しています。

SDGｓやエコの観点から、森林の保護やプラゴミの削減、フードロスが関心を高めている中、建物の建て替えやリフォーム、期間限定のイベントや展示会終了後、いまだ沢山の建材ゴミが出ています。そこで、糊・釘・ビスを使わず何度でも繰り返し使えるマグネット施工によって、究極のゴミ削減を目指します。 マグネット施工は、国・人種・性別を問わず誰でもできる為、SDGｓに則しており、この素晴らしい施工方法を世界の人々に知ってもらい、共にサステナブルな未来を目指したい。

大阪・関西万博では、最先端の技術革新と同時に根本的な『人とのつながり』に焦点を当て、最高のおもてなしを創造するためにはZ世代の活躍が重要となると考えます。 私たちは194ヵ国の日本在留の外国人の方々と共に、世界の人々とつながるためのコミュニケーションスキル「グリーティング」を日本の多くのZ世代に広げることで、『いのち輝く未来社会』の実現に貢献していきます。

わたしたちは、廃棄物問題の社会課題解決に向けて 企業・産業の枠を超え交流や共創を通じて、新たな価値を共に生み出し 社会的意義のある持続的な事業・取り組みとして確立、発展させていきたいと考えています。 万博会場内に、廃棄ビニール傘から生まれ変わった” umbrella leaf ”（アップサイクルフラワー）の花を咲かせ、 楽しい・ワクワクする体験を通じて、環境問題を考え・行動するきっかけをつくるチャレンジをいたします。 1. 廃棄された素材をアップサイクル 「UPCYCLE×CREATIVE」をコンセプトに、役割を終え使用しなくなったモノに洗練されたデザインや機能性を与え、 新しい付加価値を持ったアイテムへと再生させる、サステナブルなものづくりに取り組んでいます。 2.廃棄ビニール傘から生まれ変わった独自素材 毎年大量に廃棄されているビニール傘。年間約8000万本も消費され、その多くが半年以内で廃棄されています。 安価なビニール傘は分解に手間がかかる上、さまざまな素材で作られているため、リサイクルのための分別がしにくい という特徴があります。 また、生地部分に塩化ビニールが使われている製品も多く、焼却処理の際にダイオキシンが発生してしまうことから、 その多くが埋め立てられ、環境に大きな負荷を与えています。 役割を終えたビニール傘を回収・選別・分解・洗浄し、専用のプレス機でビニールを何層にも圧着すると、再生素材の生地となります。 半透明で凸凹した素材は、光に反射すると独特な質感でキラキラとしたテクスチャーがうまれます。 3．廃棄ビニール傘から生まれ変わった” umbrella leaf ”『あなたに寄り添う花となる』 再生素材から” umbrella leaf ”（アップサイクルフラワー）を作ります。 ” umbrella leaf ”の空間装飾・ディスプレイ、華道家による生け込み、ワークショップなどの 楽しい・ワクワクする体験を通じて、環境問題を考え・行動するきっかけをつくります。 4. 「Make upcycling a culture！」アップサイクルをあたりまえの文化に 廃材・端材が生まれ変わるストーリーのあるモノ・コトを通じて、 アップサイクルをあたりまえの文化にすることに取り組みます。

万博をはじめとする大型イベントにおいて、パビリオン等の施工・展示・運営などイベント業務で活用する資材を廃材とせずにリユースするための活動。DXも活用して業界ワイドは勿論、イベント業界以外での利活用へも可能性を広げるための「サプライサイド・デマンドサイドを結びつけるプラットフォームとガイドライン」の創造と実施を目指し、汎用性をもって今後のイベント業界の新基準となる事を探る。

「地域資源を活かしたサステナブルな再生可能エネルギー利用に挑戦します」 ・佐賀県の代表的な産業である農業や、伝統産業である有田焼に代表される陶磁器産業はこれまで再生可能エネルギー分野での活用があまり行われてきませんでした。 導入コストに課題があった地中熱利用の問題をこれらの地域資源を活用することで解決し、地域に好循環をもたらすサステナブルな取組みを目指します。 ① 農業 今まで農地を活用したソーラーシェアリングの取組みはありましたが、私たちの取組みは(農作物に影響のない範囲で)農地の地下にある熱だけを活用する日本初のグランドサーマルシェアリングの普及を目指します。 ② 有田焼 有田焼は実用性と芸術性を兼ね備えた非常に魅力的な素材で、佐賀県窯業技術センターでは、「世界最高強度の磁器材料」が開発されています。 しかしながら今まで再生可能エネルギー産業と陶磁器産業はあまり接点がありませんでした。 私たちの取組みは有田焼の芸術性と新しく開発された世界最高強度という点に着目し、掘削ヘッドや効率的な放熱器の開発と普及を目指しています。

い草を活用した新しい製品やサービスを開発すると共に、い草の再利用やリサイクルを奨励し、サーキュラーエコノミーの原則を導入することで、廃棄物の削減や資源の効率的な利用を図ります。この取り組みを通じて、SDGsの達成に貢献します。

大阪・関西万博では「SDGs」「いのち」が重要なキーワードになっています。私たちは、「未利用魚（＊）」の活用によって、サステナブルな新しい水産業のあり方を社会に提案していきます。 ＊「未利用魚」とは水産物の流通過程において、サイズの不揃いや漁獲量の少なさなどが理由で、値が付かないために市場に出回らず、廃棄されてしまっている魚のことです。ここでは、「低利用魚」も包括して捉えています。 具体的には、以下の取組みにチャレンジします！ ・教育機関や学生と連携した未利用魚レシピや新商品の開発による水産資源の有効活用 ・産地と消費者の新しい関わり方を生むサービスの開発（トレーサビリティ、ファンコミュニティづくり、SDGsインサイト分析など） ・産地応援に関心のある事業者との商流構築、漁業者所得の向上 これらのチャレンジによって、「未利用魚」を余すことなく活用することを目指します。万博後においても「食品プラットフォーム」として世の中の役に立つサービスを開発することも目標とします（レガシー）。

東淀川みらいEXPOは、東淀川区に在住・在勤・在学する様々な方が、東淀川区の未来について意見交換を行うプラットフォームです。 サステナブルなまちづくりを目指して、ソーシャルアクションを生み出します。

　日本の森林資源は本格的な利用期を迎えており、“伐って、使って、植えて、育てる”　という森林の健全なライフサイクルを実現する必要があります。ここ岡山での地域活性化実現のためにも適切な森林の管理と利用が求められていますが、森林所有者の森林経営意欲の問題や森林の管理・整備コストの問題で、利用されないままの森林が増加しています。 　そこで、NTT西日本岡山支店・地域創生Coデザイン研究所は、真庭市と木材生産を継続しつつICTの力を活用しながらエネルギー利⽤やカーボンクレジットの創出などによる森林資源の価値向上をめざし、森林デジタル化とCO2吸収量「視える化」の共同実証を行いました。この実証では、真庭市内の森林を対象に、ドローン空撮による樹種・材積量をデジタルデータ化、画像データのAI解析、およびレーザ測量を行い、従来の人手による森林調査に比べ大幅な省力化を実現しました。調査データをもとに、森林の収支シミュレーションやCO2 吸収量算定を実証しました。

食品ロスを餌にしたコオロギ生産と食品開発に美容も⁈ 総合的SDGs体験学習施設「Chu’s Field」(Chu’s =チューズ＝虫’s)誕生を 目指すプロジェクト。 SDGsテーマがなぜ17個と多岐に渡っているのか？ それは、地球や社会は皆“つながっている”から。 つまり、サステナブルな社会や環境の実現には 「総合的・複合的にSDGsを学ぶこと」が必要なのです。 そんな体験・学びの場を“昆虫のチカラ”をキーにして創り出す。 グローバルに向けた日本のSDGs活動のフラッグシップ・プレースとなる 世界初の複合的SDGs体験学習施設を未来を担う主役である学生の力で 生み出していきます。

従来の宇宙開発は、政府が中心となって研究開発を進めており、ミッションの成功に向けて予算確保・スケジュール策定・プロジェクト推進がなされていました。また、政府主体の宇宙事業では、その成否やミッションの成功のためには一定の時間をかける傾向がありました。一方で、近年は月面開発において民間による活動機会が見いだされるようになり、建設・自動車・食品・保険・玩具といった様々な業種の企業がスピード感を持って月面利用の先駆者として既に研究開発や事業化活動を開始しています。またこれらの企業に続こうとする月面探査・利用に関心を有する企業や団体は我が国においても１００を超えています。我が国の先駆企業およびそれに続く企業群が、来たる民間企業がサステナブルに月面開発を実施する時代が到来するためには、現時点から産業化を視野に入れた月面開拓活動を開始し、多様な企業群が参加する月面産業エコシステムを形成していくことが不可欠です。世界的に競争力のある産業基盤を我が国主体で形成し、将来の月面エコシステムを構築するため、月面産業ビジョン協議会としては、２０２１年に「月面産業ビジョン－Ｐｌａｎｅｔ６．０時代に向けて－」として民間による「６つの決意」と「政府に対する７つの提言」を作成しました。これを発展させ、日本企業に留まらない共創相手と連携し、民間事業者による宇宙開発の促進を行う取組を実現させていくことを目標としています。