大学病院などの大病院は優秀なスタッフが常駐し、豊富な知識・経験や症例に基づき適切な医療を提供しているのにもかかわらず、それらの知識・経験や症例は医療機関の大部分を占める中小病院や診療所とは共有されていません。その結果、私たちが患者になったとき、住んでいる地域や通院できる医療機関によって受けることのできる医療には「ばらつき」があるのが実態です。誰もがどこに住んでいても安心して長生きできる社会を作るためには、この「ばらつき」を解消する必要があります。特に医療従事者にとって専門知識と熟練が要求される画像診断の「ばらつき」は、疾患の見落としによる死亡事例も発生して社会問題となっています。
　このような社会的背景のもと、大学や大学病院に所属する高度な専門性を有した教員や専門医と知識情報処理の研究者が集まって2007年6月にNPO法人メディカル指南車を設立しました。そして、この「ばらつき」を解消するために研究開発を行ってきた結果、大学病院が保有する画像診断の知識・経験や症例をコンピュータ(AI)に教え込むことによって、コンピュータ(AI)が医療従事者をサポートしながら育成することができるオンラインサービス”画像診断ナレッジサービス”の開発に成功しました（特許第4402033号など）。
　ところが営業や販売する機能を持たないNPO法人メディカル指南車単独では、画像診断のスキル向上を目指す医療従事者にこのオンラインサービスを十分に普及させることができません。そこで皆様との共創により普及促進を図りたく、共創チャレンジに登録しました。　

　日本は人口当たりの医師の人数がOECD加盟国中では下位に位置しており、しかも専門性の高い医療従事者が少ないという課題を抱えています。そこでその対策として厚生労働省では「専門医」ではない医師が画像診断を行うことを想定して、検査画像を撮影する診療放射線技師、臨床検査技師や看護師なども含めて「チーム医療」を推進することにより、医師の負担軽減を図るように各都道府県知事に通知しています（医政発０４３０第１号）。
　しかし医師も含めてそれらの医療従事者を育成するための教材や指導者が確保できる教育機関は、大学病院を持つ一部の教育機関に限られています。また出版社が提供している文献等は症例数が少なく情報量が限られています。その結果、厚生労働省が目標としている「チーム医療」が推進できている医療機関は一部にとどまっています。
　メディカル指南車が開発した“画像診断ナレッジサービス”は、コンピュータ(AI)に大学病院が保有する画像診断の知識・経験や症例を教え込んでいますので、これまでの指導方法に比べて「指導スタッフの質・量」「症例の質と網羅性」「オンライン化」など様々な項目において優位性が認められています。このサービスをあらゆる医療機関や教育機関が活用することにより、「ばらつき」のない医療の提供により疾患の早期発見を通じて、健康長寿社会を実現します。

　2016年度から大学病院、一般病院、診療所など数十施設において、使い勝手や効果についてモニター評価を行った上で、2018年度から普及促進に取り組みました。現在すでに4,000アカウント以上のサービスの利用権限を提供してきました。主な提供先を以下に示します。
　2018年度から　兵庫県立加古川医療センター
　2019年度から　鈴鹿医療科学大学
　2019年度から　民間医局会員（医学生、研修医、専攻医、勤務医など150名以上）
　2022年度から　純真学園大学
　2022年度から　群馬パース大学
　2022年度から　森ノ宮医療大学
　2022年度から　神戸常盤大学
　2023年度から　画像診断コミュニティー「Respi Scope」会員
また主な受賞歴は以下の通りです。
　2016年　第35回医療情報学連合大会優秀発表賞
　2017年　CSOアワード大阪市長賞
　2018年　第37回医療情報学連合大会優秀発表賞
　2019年　大阪市市民活動推進助成事業に選定
　2021年　総務省「異能vationプログラム」ジェネレーションアワード部門企業特別賞
　また2019年度から国立国際医療研究センター国際医療協力局が実施している医療技術等国際展開推進事業「フィリピンにおける医療画像診断能⼒強化⽀援事業」における教育プログラムに採用されました。

　大阪・関西万博のメインテーマである「いのち輝く未来社会のデザイン」の実現には、疾患の早期発見による健康長寿を実現させる必要があります。
　現在の日本は有数の長寿国ではありますが、必ずしも健康寿命が有数であるとは言い切れません。寝たきり状態での長寿ではなく、健康で長生きするためには疾患を早期発見して適切な治療を行うことが重要です。
　そのためには、医療従事者の育成にこれまで十分に活用されてこなかった情報処理技術を応用して、不必要なコストをかけることなくコンピュータが医療従事者を育成する本取り組みは、大阪・関西万博のテーマと密接にかかわっており、テーマそのものであるといっても過言ではありません。